大原公認会計士講座CPA-NET

2018受験生の皆様へ

平成30年公認会計士試験用参考法令基準集 会計学補遺の配付について


4月11日(水)、平成30年論文式試験の配付法令基準等の確定版が公表され、会計学において「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」と「収益認識に関する基準」が追加されました。
そこで、出版元の大蔵財務協会より、当該追加規定を会計学の「補遺」として発行されることになりました。
つきましては、平成30年版参考法令基準集の会計学をご購入の方には、当該「補遺」を配付差し上げます。

配付開始日:　2018年5月10日(木)より
※各校受付にて会計学購入者へ配付いたします。

詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。

共通　平成30年参考法令基準集会計学〔補遺〕の配付について(期限180630) .pdf

2018年受験生の皆様へ
（2018年第�U回短答式試験受験者の皆様へ）


プランニング・セミナーのご案内

プランニング・セミナーは、５月の短答式試験終了後の受験勉強において、いち早く次のステップに進んでいただくための学習方針をご提案させていただくものです。
次のステージに向けた学習計画をより早く立てるために是非、当セミナーにご参加ください。
通信生の方の会場受講も大歓迎です！

詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
共通　2018年第�U回短答式試験受験者対象　プランニングセミナーのご案内(掲載期限180529) .pdf

2019年受験生の皆様へ

2019年短答式厳選過去答練集予約販売のお知らせです。

昨今の短答式試験では、財務会計論（計算）および管理会計論の得点力を高めることが合格の鍵を握ります。
大原では両科目について、2018年対策の短答形式の答練のうち2019年対策としても有用な問題をチョイスし、１時間問題に編纂した過去答練集を入門本コース生の方のためにご用意致します。
当該問題集を利用して実力を高めてください。

【予約販売制】
◆予約販売受付期間：4月19日(木)〜5月9日(水)
お申込用の本票は、4月19日から10号館6階601教室の前に設置
◆販売方法：
予約票と本人控えに必要事項をご記入ください。
10号館1階の券売機で厳選過去答練集のチケットを購入し、予約表の裏面にチケットを貼り、講義出席時に講師へお渡しください。
◆お引渡し期間：6月 5日(火)〜6月16日(土)
◆お引渡し場所：出席されている講義（講義内で事前告知）
（｢短答式厳選過去答練集｣本人控えと引き換えにお渡し）

詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
【東京水道橋校】2019年短答式厳選過去答練集予約販売のお知らせ(掲載期限180616).pdf

2018年5月短答式試験受験の皆様へ

短答式全国統一公開模試のご案内です。

◆短答式全国統一公開模試の実施について◆
◇実施日 2018／4／22（日）

◆座席票の配付◆
◇配付日時
・4/8 （日）　　12:30〜
　短答直対答練第4回管理会計論終了時に教室にて配付
・4/22 （日） 　 8:30〜 9:50
　10号館1階受付前にて配付
　※9：50以降については、10号館1階受付へお申し出ください。


詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
東京水道橋校【ご案内掲示】2018年5月短答式全国統一公開模試(掲載期限180423) .pdf

2019年受験の皆様へ

監査法規集第４版販売のご案内です。
平成26年2月に金融庁企業会計審議会により公表された「監査基準の改訂について」及び「監査基準」、日本公認会計士協会公表の監査基準委員会報告書800・805が新たに収録されています。
短答式試験及び論文式試験の監査論において、出題根拠とされる規定をほぼ網羅した法規集となります。そのため、監査法規集を常に手元に置いて学習するようにしてください。


●販売開始：３月２８日（水）
●大原価格：\2,100（税込み）　
●対　　象：2019年受験生の方（入門生及び上級生）
●使　　用：監査論の学習のために必須の資料となります。

詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
【共通】2019年受験　監査法規集【第4版】販売のご案内(掲載期限180731).pdf

2018年受験生の皆様へ

2018年短答直対答練個人別成績表WEB更新予定（3月から5月）

CPA-NETより、短答直対答練の個人別成績表がWEBにてご覧になれます。


詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
共通 2018年短答直対答練個人別成績表WEB更新予定（3月から5月）(掲載期限180511).pdf

2018年受験生の皆様へ

税理士試験簿財受験セミナーについてのご案内です。

会計系国家資格として知られる税理士試験。その最大の特徴は「科目合格制」をとり、一度合格した科目は一生有効となることです。
税理士試験の「簿記論」及び「財務諸表論」の出題範囲は会計士試験の「財務会計論」の学習でほぼカバーされており、必要な対策を講ずれば合格を狙うことが可能です。
会計士試験合格に至るプロセスとして税理士試験簿財合格にチャレンジしてみましょう。
このセミナーでは会計士試験受験生向けに、税理士試験合格を狙うため必要な予備知識や合格のための戦略をご紹介いたします。

詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
【共通】2018年税理士試験簿財受験セミナー(掲載期限：180331).pdf

公認会計士講座　書籍案内 第120号のご案内

講義で使用するオリジナル教材『COMPASS』は、該当する講義をお申込みの方に配付いたしますが、大原では作成していない市販の「必須書籍」や大原会計士講座編著の「副教材」については、別途ご購入が必要になります。 ※「副教材」とは講義で使用しないため購入は必須ではありませんが学習の進度に応じて利用されると効果がある有料書籍です。

必須書籍、副教材、書籍購入方法についての詳細は、下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
【共通】180209掲示　書籍案内第120号.pdf

2018受験生の皆様へ

平成30年公認会計士試験用
参考法令基準集販売のお知らせ

公認会計士監査審査会より、「平成30年論文式試験用配付法令基準等一覧」が公表されました。
これを受けて、大蔵財務協会より次の法令基準集が発売されます。
本試験で配布されるものとほぼ同形式の法令基準集を、普段の答練から使いこなせるようにしておくと有利です。
そこで、資格の大原では、次の特別価格にてご提供させていただきます。

◆会計学　￥1,600（税込）　◆租税法　￥1,300（税込）
◆監査論　￥1,600（税込）　◆企業法　￥2,800（税込）

論文答練では、応用答練（租税法・企業法は基礎答練）から、ステップ答練では、財務会計論はステップ答練直対より、租税法はステップ答練�U第2回より当該法令基準集をお持込の上、ご受講ください。

販売開始日:　2018年2月20日(火)

詳細は下記の添付ファイルにてご確認をお願い致します。
【共通】販売のご案内平成30年法令基準集(期限180630).pdf